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電圧計付検相器PD3259-50
掲載日:2020 年11 月20 日
HIOKI(日置電機株式会社:長野県上田市、代表取締役社長:細谷和俊)はオプションのワイヤレスアダプタZ3210 を装着することで、スマートフォンやタブレットとBluetooth® 無線通信が可能になる「電圧計付検相器PD3259-50」を発売いたします。
これにより、当社の無償アプリケーション「GENNECT Cross(ジェネクトクロス)」を用いて測定値の確認・管理・レポート作成が行えたり、測定データをユーザー所有のExcel® 帳票に直接入力できるようになります※。
従来機(電圧計付検相器PD3259)同様、検相器と電圧計が一体化しており、当社独自技術の金属非接触電圧センサーで検相・電圧測定の2 つの作業を同時に行うことができます。
安全にすばやく測定するだけでなく、Bluetooth® 無線通信に対応したことで、測定からレポート作成までの一連の作業を転記ミスなく現場で行えるため、作業負担の軽減や作業時間の削減に貢献します。
※ Excel® 帳票への直接入力機能は2021 年にZ3210 へ搭載予定
■ 開発の背景
一般的に、測定したデータは作業現場で紙に記録し、その後パソコンで報告書作成を行います。そのため、測定値の読み間違いや手書きによる記録ミス、パソコンへの転記ミスが起こりやすい状況でした。また、転記する手間や報告書作成のために事務所へ戻ることは作業者にとって大きな負荷となっていました。
こうした背景から、現在当社では測定・検査業務を効率化し、作業者の働き方改革を支援するためBluetooth® 無線通信に対応した現場測定器のラインアップを拡充させています。その一つとして、電気設備の敷設工事や竣工検査に欠かせない電圧計付検相器をBluetooth® 無線通信対応化しました。
■ 特長
1.Bluetooth® 無線通信対応で作業負担軽減・作業時間削減
PD3259-50 にオプションのワイヤレスアダプタZ3210 を装着することで、スマートフォンやタブレットといった端末とBluetooth® 無線通信が可能になります。
測定データを端末に転送できるため、記載ミスやパソコンへ転記する手間がなくなります。
また、測定データは①当社の無償アプリケーション「GENNECTCross(ジェネクトクロス)」へ転送、② Excel® 帳票に直接入力できます。
①無償アプリケーション「GENNECT Cross(ジェネクトクロス)」へ転送
測定結果の確認、管理、レポート作成が可能です。端末に取り込んだ測定現場の写真や工事図面上に測定結果を転送入力、手書きでメモを書き込むなど、現場でスムーズにデータを管理できます。
② Excel® 帳票に直接入力【2021 年にZ3210 へ機能搭載予定】
Excel® 帳票に測定値を直接入力できます。Excel® ファイルを開き、測定値を入力したいセルを選択した状態で測定器のホールドボタンを押すと選択したセルに測定値が入力されます。ユーザー所有の専用フォーマットがある場合に役立ちます。
2. ベクトル図、不平衡率表示で判断が容易に【2021 年機能搭載予定】
従来モーターやポンプのメンテナンス作業で電圧を測定しても、測定値からは位相のずれや不平衡率がわからないため、不平衡率を改めて計算する必要がありました。無償アプリケーションGENNECT Cross を使用することで、測定値を入力するだけでベクトル図や不平衡率を表示します。
不平衡率を直読できるため、管理基準値との比較が容易になり、モーターやポンプの事故を未然に防ぐことができます。
※「ベクトル図・不平衡率」の画面は完成予定イメージです。
3. 金属非接触電圧センサー搭載で、検相・電圧値を安全かつすばやく把握可能
PD3259-50 は検相と電圧測定が1 台で可能です。当社独自技術の金属非接触電圧センサーを電線の被覆の上にクリップするだけで、検相と電圧測定ができるため、感電や短絡といった事故を回避できます。
また、通常三相電源ラインの敷設工事は、検相器での検相確認を1 回、電圧計での電圧測定を3 回行なう必要がありますが、PD3259-50 であれば1 回の測定ですべてを確認できます。
■ 主な用途/ 顧客
電気設備の敷設工事、竣工検査、定期検査
電気工事士、管理技術者、保安協会、電力会社
■ 価格(税抜き)
電圧計付検相器PD3259-50: 88,000 円
ワイヤレスアダプタZ3210: 12,000 円(オプション)
■ 年間販売目標台数(国内外)
3,000 台
■ 参考
・検相器とは
三相の配電方式において、配電盤の配線の仕方が正しいか(正相か)を確認する機器です。正相ではない状態で機器を駆動すると、故障や事故などの事態を招いてしまいます。
※本文章で使用している会社名および製品名は、各社の登録商標もしくは商標です。
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