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品質と作業性を大幅に向上 電化社会の安全と信頼を支える接地抵抗計を発売

掲載年月日:2024年2月16日

HIOKI(日置電機株式会社:長野県上田市、代表取締役社長:岡澤尊宏)は、電気配線の安全と信頼のために重要な接地抵抗を計測する、接地抵抗計FT6041 を提供開始します。FT6041 は配線を切り離さず接地抵抗を計測可能なほか、接地工事の事前設計を支援するなど多くの機能を搭載し、防塵防水の国際保護等級IP67 の性能により泥や粉塵のある屋外でも安心して使用可能です。効率的な接地工事を実現し、安全で信頼性の高い電気設備の構築に貢献します。


■開発の背景
使用時に直接CO2 を排出しない電気は、持続可能な社会を実現するクリーンなエネルギーとして活用が広がっています。エアコンやLED 照明といった家電製品のほか、電気自動車や太陽光発電設備といった新しい電気の活用方法も一般的に普及しています。電気製品を安全かつ確実に動作させるために接地は重要な役割を担っており、計測についても見直しや新しい方法の導入が進められています。
これまで接地抵抗の計測は電気設備の配線を切り離す必要があり、設備を停電させなければなりませんでした。また、大型建造物の接地抵抗計測の際は、数百メートルの配線による大規模な計測設備が必要になるなど、確実で信頼性の高い接地工事は時間と手間がかかるものでした。
このような状況から、HIOKI は信頼と効率を備えた接地抵抗計FT6041 を提供開始し、安全で信頼できる電気利用の未来に向けたソリューションを提案します。

■接地とは
接地はアースとも呼ばれ、接地極を通じて電気設備や構造物と大地を電気的に接続することをさします。電気配線への正しい施工により、感電や火災を防ぎ安全を保つ役割があります。また機器が発するノイズを大地に逃がす役割もあり、機械や装置の誤動作、停電などの電源品質問題を防止します。接地工事では、法律や規格に基づいた施工と保守により接地抵抗値を適切に保つことが求められています。

■製品の特長
1. 接地極を切り離さずに接地抵抗を計測するMEC ※1 機能
従来の接地抵抗計測では、接地極を電気配線から切り離す必要があるため、作業に停電を伴います。しかし、データセンターや病院など24 時間稼働が前提の施設は停電させることができません。また配線を切り離す作業や再接続時の原状復帰確認など、準備に多くの作業が必要です。FT6041 では新開発の微小電流センサーとの組み合わせにより、停電させずに計測が可能となります。
※1 MEC:Measuring Earth using a Clamp. クランプセンサーを使用した接地抵抗計測。


2. 計測工数を削減する大地抵抗率計測※2
ビルやプラントなどの大型建造物では、構造体である鉄骨を利用して接地を確保することがあります。これを構造体接地と呼び、大地に埋まった基礎杭が巨大な接地極となります。このとき接地抵抗の値は地質の影響を大きく受けますが、値が高い場合は追加の接地工事が必要になるという課題があります。
FT6041 を用いて事前に大地抵抗率を計測すると、小規模な計測で実用的な値が得られるため、接地工事の正確な事前見積もりが可能です。
※2 大地抵抗率:大地における電気の流れやすさを表す数値。砂、岩などの地質の影響を大きく受けるほか、温度や湿度などの条件でも変化する。接地工事の設計に使用される。

3. 泥や砂、高低温など過酷な環境への耐久性
接地抵抗計は屋外で使用されることが多い計測器です。泥、砂、水たまりなどの過酷な環境において、防塵防水は接地抵抗計に必須の性能です。また炎天下や寒冷地など気候や温度が厳しい環境でも正しく動作し続けなければなりません。FT6041 は防塵防水性能IP67※3、動作温度範囲-25℃~65℃の耐環境性能を備え、過酷な環境でも誤作動せず信頼性の高い計測を実現します。
※3 IP67:国際規格IEC60529 によって規定された防塵防水のレベルを表す保護等級。右側2 桁の数値が大きいほど防塵防水能力が高い。IP67 は粉塵が内部に侵入せず、水に浸しても内部に水が浸入しないことを示す。


■主な用途
建造物における電気系統配線の接地抵抗計測
トランスやモーターなど電気設備の接地抵抗計測
送電鉄塔や避雷針などの接地抵抗計測

■年間販売目標台数(国内外)
1,000 台(単体、セット合計)

■提供開始日
2024 年 2月20 日

■価格
接地抵抗計FT6041 ¥275,000(税込 ¥302,500)
接地抵抗計セットFT6041-91(クランプセンサーとのセット品) ¥450,000(税込 ¥495,000)

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【本リリースに関するお問い合わせ先】

カスタマーマーケティング部 山崎
TEL: 0268-28-0560

記載されている情報は本文章発行日現在のものです。予告なしに価格、仕様、そのほか本文章に記載の情報は変更になる場合がありますので、ご了承ください。本文章で使用している会社名および製品名は、各社の登録商標もしくは商標です。

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